【4%ルールに適したポートフォリオとは?】サイドFIREの出口戦略で失敗しない方法3つとは?

【4%ルール】 【インデックス投資】

4%ルールに適したポートフォリオとは?FIREの出口戦略で失敗しない方法【3選】

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悩む人

  • 4%ルールってなに?
  • なんで4%ルールがオススメなの?
  • 4%ルールを活用にはどんなポートフォリオにするべきなの?

高卒サラリーマン

こういったことで悩んでいませんか?

 

実は、この記事を読むと、『4%ルールに適したポートフォリオは何か』知ることができます。

 

なぜなら、ぼく自身が4%ルールを活用することを前提に、資産形成をしているからです。

 

この記事を書いた人

  • 30歳までのサイドFIREを目指す22歳高卒会社員
  • 毎月20万円ほど蓄財へ(貯蓄率70%)
  • 投資先は『S&P500』と『NASDAQ100』

 

✔︎【先日ツイートした内容】

 

結論から言うと、4%ルールに有効ポートフォリオは、『S&P500』を中心としたものです。

 

この記事を読むと、『FIREの出口戦略に4%ルールが有効な理由』について知ることができます。

 

高卒サラリーマン

この記事を読み終えると、『リタイア後の失敗しにくい資産形成戦略』を知ることができますよ。

 

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目次

【4%ルールとは?】トリニティ大学の論文のこと

 

【4%ルールとは?】トリニティ大学の論文のこと

 

4%ルールとは、『トリニティ大学が研究した論文のこと』です。

この論文のことを『トリニティスタディ』、別名『4%ルール』とも呼びます。

 

トリニティスタディの内容は、次の通り。

 

✔︎【トリニティスタディの内容】

※スマホの方は横にスクロールできます

【研究/項目】【内容】
【研究内容】資産を長持ちさせるため最適な引き出し率を研究
【研究期間】1926年〜1995年の70年間
【投資先】・株式(S&P500)
・高格付社債(LQD)
【取り崩し方】初年度の資産額3%分〜12%分を毎年切り崩す
【資産配分】・株式100%
・株式75%:債券25%
・株式50%:債券50%
・株式25%:債券75%
・債券100%
【成功の定義】30年間資産が0にならなければ成功とする

出典:『Retirement Savings: Choosing a Withdrawal Rate That Is Sustainable

 

高卒サラリーマン

4%ルールとは、『資産が長期間に枯渇しない取り崩し率を研究した論文のこと』です。

 

【なぜ4%?】米国株平均リターン7%からインフレ率3%を引いた値

 

悩む人

なぜ4%で取り崩すの?

高卒サラリーマン

結論からいうと、研究期間中

  • 米国株(S&P500)の平均利回りが7%
  • 米国のインフレ率が3%程度

結果→7%-3%=4%になるからです。

 

インフレとは、物の価値が上昇すること。

 

米国株(S&P500)の平均リターン7%から米国のインフレ率3%を引くと、期待リターンは4%になります。

 

高卒サラリーマン

この理論によって、「4%分取り崩し続けても、資産は枯渇しないよね」という考え方が広まりました。

 

【インデックス投資の出口戦略】FIREに4%ルールが有効な理由とは?

 

【インデックス投資の出口戦略】サイドFIREに4%ルールが有効な理由とは?

 

インデックス投資・FIREの出口戦略に、この4%ルールがよく用いられています。

 

なぜなら、毎年資産を4%ずつ取り崩す場合、総資産額が『年間生活費の25倍(100÷4=25)』あれば理論上枯渇しないから。

 

実際に、5,000万円の総資産を利回り7%で運用できる場合、4%ずつ取り崩しても、資産は減るどころか、3%ずつ増えていきます。

※インフレを考慮していない場合

 

高卒サラリーマン

FIREの場合、『年間生活費×25倍の資産』を用意できれば、生活費の半分をカバーできる不労所得が理論上完成します。

 

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【結論】4%ルールに適しているポートフォリオが『S&P500』である3つの理由

 

【結論】4%ルールに適しているポートフォリオが『S&P500』である3つの理由

 

結論からいうと、4%ルールに適しているポートフォリオは、『S&P500に連動する商品』へ投資することがオススメです。

 

リタイア後は『LQD(高格付け米国社債)』と組み合わせて、リスク許容度の応じて組み替えるのがベターです。

 

✔︎『S&P500』と『LQD』とは?

S&P500と

  • 『アメリカを代表する大企業500社を選出した指数』のこと

→参考記事:【S&P500とは?】アメリカを代表する500社を選出した指数のこと

LQD

  • 『投資適格とされるBBB以上の格付けを獲得している社債、1500銘柄のみで構成されている債権ETF』のこと。

 

S&P500がオススメな理由は、次の3つがあげられます。

 

S&P500がオススメな理由

  1. 『S&P500』への投資は4%ルールが60年間有効だと証明済み
  2. 米国株(S&P500)は過去の平均120年間にリターンが6.5%
  3. 今後も株価が伸びやすいのは米国株の可能性が高い

 

高卒サラリーマン

S&P500に連動する投資商品』は別の記事で詳しく解説しています。

 

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【理由①】『S&P500』への投資は4%ルールが60年間有効だと証明済み

 

理由一つ目は、『S&P500へ投資して、60年間4%ルールが有効だと過去のデータが証明している』からです。

 

実際に、FIREコミュニティの研究者による『Early Retirement Now』という論文によると、

60年後も資産は85%の確率で残り続けています。

 

✔︎『Early Retirement Now』の研究内容

【研究/項目】【内容】
【研究内容】1871〜2015年(144年間)
【投資先】・株式(S&P500)
・米国高格付け社債(LQD)
【取り崩し方】初年度の資産額4%分を毎年取り崩す
【保有割合】・株式(S&P500):75%
・米国高格付け社債(LQD):25%
【枯渇しない確率】・40年後:93%
・50年後:88%
60年後:85%

出典:『Early Retirement Now

 

 

4%ルール インデックス投資 ポートフォリオ

出典:『Early Retirement Now

 

 

 

✔︎【資産の割合と取り崩し率】

【保有割合】

  • 株式(S&P500)75%
  • 米国高格付け社債(LQD)25%

【取り崩し率】

  • 初年度の資産額の4%分を毎年取り崩す

 

✔︎【資産の残っている確率】

  • 40年後→93%
  • 50年後→88%
  • 60年後→85%

 

高卒サラリーマン

40年・50年・60年以上も資産が残っていれば、死ぬまで生活していけますね。

 

『S&P500』は過去の大暴落を幾度となく乗り越えた実績も信頼性が高め!

 

『S&P500』は「過去144年間、歴史的な大暴落を幾つも経験し、乗り越えてきたという実績」もあります。

 

✔︎【乗り越えてきた過去の歴史的大暴落】

【世界恐慌】

1929年8月~1932年6月:-86%

【1937年大不況】

1937年2月~1938年3月:-53%

【ブラックマンデー】

1987年8月~1987年11月:-34%

【ITバブル崩壊】

2000年3月~2002年10月:-49%

【リーマンショック】

2007年10月~2009年3月:-56%

【コロナショック】

2020年2月~2020年3月:-34%

 

こういった歴史的大暴落を乗り越えて、現在進行形で最高値を更新し続けています。

 

✔︎【1927年〜2021年の長期チャート】

S&P500 過去100年間 値動き

出典:『米国株(S&P500)長期推移(チャート・変動要因) / 30%以上の暴落は過去8

 

グローバル・マーケット・ストラレジストのブライアン・レヴィット氏』の言葉によると、『S&P500』は暴落から回復するまでに平均して約4.4年かかるようです。

 

弱気相場からの株価の回復期間は、平均して4.4年、取引日ベースでは1,100日かかっています

(回復期間は、株式市場が底入れして以前の高値に到達するまでの期間としています)。

出典:『History provides insight on how long

 

高卒サラリーマン

『5年ほど凌げれば、元の価格より高値にいく可能性が高い』と考えられます。

 

【理由②】米国株(S&P500)は過去の平均120年間にリターンが6.5%

 

理由2つ目は、『米国の過去103年間の平均リターンが6.5%程度』だからです。

 

米国の1900年~2003年の株式の平均実質リターンは6%~7%の間。

『株式投資の未来 永続する会社が本当の利益をもたらす』( P201 著者ジェレミー・シーゲル)

 

高卒サラリーマン

今後もこのくらいのリターンが見込めれば、4%で取り崩しても資産は減りづらいでしょう。

 

 

【現実は甘くない?】今後もこれだけのリターンは見込めにくい

 

悩む人

今後もこれだけのリターンは現実的に見込めないんじゃない?

高卒サラリーマン

仰るとおり、この先も同じようなリターンが獲得できるとは思わない方がいいです。

 

バンガード社』によると、今後の米国株の平均リターンは、約4%。

ゴールドマン・サックスのデービッド・コスティン氏は、今後10年間の『S&P500』のリターンは6%になると予測しています。

 

これが利益拡大、利益率拡大を続けさせ、基本的にリスクを高める。 独禁法など多くの変数が入ってくる。

 今後10年のトータル・リターンは年率6%を前提にすべきだと思う。

出典:『今後10年の米国株トータル・リターンは6%:ゴールドマン

 

高卒サラリーマン

これについては、『 【懸念点①】米国株の平均リターン7%は非現実的である』の項目で詳しく解説しています。

 

【理由③】今後も株価が伸びやすいのは米国株の可能性が高い

 

理由3つ目は、『今後も株価が伸びやすいのは、米国株である可能性が高い』と考えられるからです。

 

 

高卒サラリーマン

こう言った背景から、米国は今後も伸び続ける可能性が高いと考えられます。

 

 

✔︎【合わせて読みたい】

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『VTI(全米株式)』と『S&P500』はどっちがオススメ?

 

悩む人

に投資するのはだめなの?

高卒サラリーマン

結論からいうと、どっちを買っても全く問題ありません。

 

なぜなら、投資先も値動きも『S&P500』とほとんど同じだから。

 

✔︎【過去の値動き】

S&P500 VTI 値動き

(出典:YAHOO!ファイナンス

 

✔︎構成銘柄数と上位構成銘柄比率の比較表

※スマホの方は横にスクロールできます

※赤文字は重なっている銘柄

【比率/商品名】【楽天VTI】【eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)】
【銘柄数】約3,600銘柄約500銘柄
【上位10銘柄と比率】・アップル(Apple):5.32%
・マイクロソフト(Microsoft):4.41%
・アマゾン(Amazon):3.64%
・グーグル(Google):2.67%
・フェイスブック(Facebook):1.72%
・テスラ(Tesla):1.40%
・バークシャー・ハサウェイ(Berkshire Hathaway Inc):1.12%
・ジョンソン・エンド・ジョンソン(Johnson & Johnson):1.09%
・JPモルガン・チェース・アンド・カンパニー(JPMorgan Chase & Co.):1.01%
・VISA:0.97%
(出典:『CRSPINDEXES』2020年12月30日時点)
・アップル(Apple):5.7%
・マイクロソフト(Microsoft):5.2%
・アマゾン(Amazon):4.0%
・フェイスブック(Facebook):2.1%
・グーグル(Google)議決権あり:1.9%
・グーグル(Google)議決権なし:1.9%
・バークシャー・ハサウェイ(Berkshire Hathaway Inc.):1.4%
・テスラ(Tesla):1.4%
・JPモルガン・チェース(JPMorgan Chase & Co.):1.3%
・ジョンソン&ジョンソン:(Johnson &Johnson)1.2%
(出典:『三菱UFJ国際投信 交付目論見書』2021年7月21日時点)

 

高卒サラリーマン

ご覧の通り、ごちらも基本的に同じなので、将来的な資産額やリターンはほとんど変わりません。

 

『VTI』と『S&P500』の比較結果は『『楽天全米株式(楽天VTI)』と『eMAXIS Slim S&P500』どっちがオススメ?』で解説しています。

 

✔︎【合わせて読みたい】

『楽天VTI』と『eMAXIS Slim S&P500』どっちがオススメ?違いや構成銘柄を徹底比較!
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4%ルールを活用したい場合『全世界株式』と『S&P500』はどっちがいい?

 

高卒サラリーマン

結論からいうと、『%で取り崩すとS&P500よりも全世界株式の方が枯渇率が上昇する』と証明されています。

 

The Sustainability of (Global) Withdrawal Strategies』の研究結果を見てみましょう。

 

✔︎研究結果

【保有割合】

  • 株式60:債権40

【資産の切り崩し方】

  • 初年度の資産額の4%ずつ毎年切り崩し

【30年後の破綻確率】

  • 米国株で4%
  • 全世界で22%

 

✔︎『全世界株式』と『米国株式』の枯渇率を比較

米国株式 全世界株式 4%ルール 比較

出典:『The Sustainability of (Global) Withdrawal Strategies

 

高卒サラリーマン

このような結果になった要因は、『1900年〜2017年の米国株と全世界株の平均リターンの差が約1.3%あったため』です。

 

✔︎【米国株式と全世界株式のリターン比較】

全世界株式 米国株式 リターン 比較

出典:『Credit Suisse Global Investment Returns Yearbook 2018(PDF)』

 

 

『全世界株式』と『S&P500』の比較結果は、『eMAXIS slim 全世界株式(オールカントリー)と米国株式(s&p500)はどっちがいい? 』で解説しています。

 

✔︎【合わせて読みたい】

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日本で4%ルールを活用する注意点3つとは?【知らない人は要注意です】

 

日本で4%ルールを活用する注意点3つとは?【失敗する可能性大!】

 

実は、日本で4%ルールを活用する場合、次の3つに注意する必要があります。

 

日本で4%ルールを活用する注意点

  1. 『為替リスク』と『インフレリスク』
  2. 売却税20%分が考慮されていない点
  3. 『投資信託』と『ETF』の運用コストの差

 

高卒サラリーマン

一つずつ、解説していきます。

 

【注意点①】『為替リスク』・『インフレリスク』

 

注意点1つ目は、『為替リスク』と『インフレリスク』です。

 

なぜなら、米国と日本では利用している通貨もインフレ率も異なるから。

 

為替リスクとは、『他国の通貨と自国の通貨の価値が違うことによって生じる損失を被るリスク』のこと。

 

日本から米国株に投資している場合、『取り崩す際は、ドルの価値に置き換える必要』があります。

 

例えば、下記のような感じです。

 

✔︎【総資産が100万ドルで9800万円ほどの価値だった場合】

  • ❌:9,800万円の4%分を取り崩す
  • ⭕️:100万ドルの4%分を毎年取り崩す

 

『為替リスク』に加えて、日本と米国ではインフレ率に差があります。

 

✔︎【米国と日本のインフレ率の差】

日本 米国 インフレ率

出典:『日本消費者物価の推移 Yahooニュース

 

高卒サラリーマン

日本のインフレ率は1990年から停滞しているのに対して、米国は2%強増え続けています。

 

【注意点②】研究では売却税20%分が考慮されていない点

 

注意点2つ目は、『トリニティスタディの研究では売却税20%分が考慮されていない』という点です。

 

なぜなら、本来、売却する際は利益に対して約20%課税されるものだからです。

 

実際に、元本2,500万円に対して、500万円の利益が乗っていた場合を例に見てみましょう。

 

✔︎【総資産3,000万円(元本2,500万円+500万円の利益)の場合】

【3,000万円を4%で取り崩す場合】

  • 500万円×4%=20万円分に対して20%課税。
  • 120万円−(20万×0.2)=116万円
  • 結果、手元に残る金額116万円。

 

課税される場合、手元に残る金額は減るので、注意が必要です。

 

悩む人

含み損の時は、課税されない?

高卒サラリーマン

含み損の時は課税されません。

総資産が元本以下であれば、売却税は0円です。

 

【注意点③】『投資信託』と『ETF』の運用コストには差がある

 

注意点3つ目は、『投資信託とETFの運用コストに差があること』です。

 

なぜなら、日本で資産形成している人の大半がETFよりも運用コストが高い投資信託を購入しているから。

 

高卒サラリーマン

トリニティスタディの研究では、『VOO』のような低コストなETFが用いられています。

 

SP500に連動する投資信託・ETFの比較結果は、『『eMAXIS Slim 米国株式(S &P500)』VS『VOO』VS『2558』VS『SBI・V・S&P500』を比較』で解説しています。

 

✔︎【合わせて読みたい】

【徹底比較】『emaxis slim 米国株式(S &P500)』と『VOO』はどっちがいい?『2558』・『SBI・V・S&P500』との違いも比較!
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【机上の空論説】4%ルールの5つの懸念点とは?

 

【机上の空論説】4%ルールの5つの懸念点とは?

 

4%ルールは魔法の制度のように思えますが、5つの懸念点があります。

 

4%ルールの5つの懸念点

  1. 米国株の平均リターン7%は非現実的である
  2. 暴落時に取り崩すと資産の枯渇率が上昇
  3. 株式売却税率が改正される可能性
  4. 暴落時にも取り崩すのは心理的ハードルが高い件
  5. 所詮過去のデータに過ぎない

 

高卒サラリーマン

一つずつ解説していきいます。

 

【懸念点①】米国株の平均リターン7%は非現実的である

 

懸念点1つ目は、『米国株の平均リターンが7%であることは非現実的である』という点です。

 

なぜなら、今後の米国株の予想リターンは7%を完全に下回っているから。

 

例えば、バンガード社によると、「今後の米国株のリターンは約4.02%ほどだ」と言われています。

 

✔︎米国株の今後10年間のリターン予測

米国株 今後10年 リターン

 

出典:『Fuel for the F.I.R.E.: Updating the 4% rule for early retirees

 

もしこれが現実的であれば、4%での取り崩しは資産が枯渇してしまう可能性が高いでしょう。

 

高卒サラリーマン

『直近の米国株のリターンが良すぎるのは間違いない』と思いますね。

 

【懸念点②】暴落時に取り崩すと資産の枯渇率が上昇

 

懸念点2つ目は、『暴落時に取り崩すと、資産の枯渇率が上昇する』という点です。

 

なぜなら、安値の時に株価を売却するため、元本を減らしてしまうことになるから。

 

実際に、トリニティスタディの研究でも、

  • 暴落があった期間の研究
  • 比較的安定していた期間の研究

この両者の資産の枯渇率には差があります。

 

結論からいうと、

  • 1926年〜1995年
  • 1946年〜1995年

上記2つの研究結果では、『1946年〜1995年の30年後の枯渇率の方が2%少ない』です。

 

✔︎【1926年〜1995年の枯渇率】

4%ルール 暴落時 取り崩し

出典:『Retirement Savings: Choosing a Withdrawal Rate That Is Sustainable

 

✔︎【1946年〜1995年の枯渇率】

4%ルール 枯渇率

出典:『Retirement Savings: Choosing a Withdrawal Rate That Is Sustainable

 

高卒サラリーマン

上記のような結果になった背景には、『研究期間中に起きた暴落回数が、1926年〜1995年の方が多かったため』です。

 

✔︎【1926年〜1995年にあった−30%以上の暴落】

【世界恐慌】

1929年8月~1932年6月:-86%

【1937年大不況】

1937年2月~1938年3月:-53%

【ブラックマンデー】

1987年8月~1987年11月:-34%

 

✔︎【1946年〜1995年にあった−30%以上の暴落】

【ブラックマンデー】

1987年8月~1987年11月:-34%

 

✔︎【シュミレーション内容】

【保有割合】

  • 株式:75%
  • 債権:25%

【取り崩し率】

  • 初年度の資産額4%分を毎年取り崩す

 

高卒サラリーマン

このデータからも『暴落時に取り崩すと、資産の枯渇率は上昇してしまう恐れ』があります。

 

【懸念点③】株式売却税率が改正される可能性

 

懸念点3つ目は、『株式の売却時にかかる課税率が変わる可能性が高い』ということです。

 

なぜなら、すでにアメリカでは、キャピタルゲイン(含み益)への課税を20%から39.6%に変更する、増税案が出ているから。

 

✔︎【バイデン氏の政策】

バイデン大統領は、所得が100万ドルを超える富裕層に対するキャピタルゲイン課税の税率を39.6%と、現行の2倍近くに引き上げることを提案する見通し。

出典:『米キャピタルゲイン増税案、テクノロジー株などの売り材料に

 

2021年10月時点の日本でも、『売却税が20%から25%へ引き上げられる政策』が検討されています。

→『金融所得課税、20%から25%へ増税でも市場害さず-岸田派・山本氏

 

高卒サラリーマン

税制度はこれから先もどんどん変化していくと思います。

 

【懸念点④】暴落時にも取り崩すのは心理的ハードルが高い件

 

懸念点4つ目は、『暴落時にも取り崩すのは心理的ハードルが高い』と思う点です。

 

なぜなら、資産が枯渇する可能性を高めるため、元本を下回ったものを取り崩すには精神的ダメージがかなり生じると考えられるから。

 

実際に、ぼく自身日頃からサイドFIREやFIREした人達のブログを見漁ってます。

 

でも僕が知る限り、インデックス投資の取り崩しのみで生活している人は、見たことがありません。

 

高卒サラリーマン

資産が減っていくだけの状態で、資産収入に依存していると精神的にかなりキツくなると思います。

 

【懸念点⑤】所詮過去のデータに過ぎない

 

懸念点5つ目は、『所詮過去のデータに過ぎない』ということです。

 

なぜなら、未来が過去と同じように上手くいくとは限らないから。

 

実際に、世界一の投資家『ウォーレン・バフェット』でさえ、『コロナショック』が及ぼす経済ダメージを予想できていませんでした。

 

✔︎【ウォーレン・バフェットの言葉】

大幅な損失を出してでも、航空株を手放すことを決めた」とバフェットは語った。

「将来的に資金を食いつぶすと予想される企業に資金は出せない。(航空業界は)需要が干上がっている状態だ。基本的に、空の旅は停止状態にある」

またバフェットは、航空各社に「これまでに70億ドルから80億ドルを投じたが、回収できた金額はそれに遠く及ばない」とも説明。

航空業界への投資は「私のミスだった」と責任を認めた。 

出典:バフェットが米航空株をすべて売却、「私のミスだった」

 

今後も『コロナのような感染症』や『災害』がいつ起こるか分かりません。

高卒サラリーマン

過去のデータは期待はしない方が賢明です。

 

4%ルールの失敗確率を減らす3つの対策方法とは?

 

4%ルールの失敗確率を減らす3つの対策方法とは?

 

最後に、4%ルールの失敗確率を減らす3つの対策方法を紹介します。

 

【4%ルールの対策方法3選】

  1. 3%程度で取り崩す
  2. 暴落時は働いて稼ぐ
  3. 資産以外からの収入源を複数持つ

 

高卒サラリーマン

一つずつ解説していきます。

 

【対策方法①】3%程度で取り崩す

 

対策方法一つ目は、『3%程度で取り崩すのを基準にする』ということです。

 

なぜなら、3%で取り崩す場合、資産は60年後も100%の確率で残っているから。

 

FIREコミュニティ『Early Retire Now』の筆者による研究内容とシュミレーション結果を見てみましょう。

 

✔︎『Early Retire Now』の研究データ

【項目/説明】【説明】
【研究期間】・1871〜2015年(144年間)
【投資先】・株式(S&P500)
・米国高格付け社債(LQD)
【取り崩し方】・初年度の資産額4%分を毎年取り崩す
【保有割合】・株式(S&P500):75%
・米国高格付け社債(LQD):25%
【枯渇しない確率】・40年後:93%
・50年後:88%
・60年後:85%

 

 

✔︎【3%ルールで取り崩した場合の枯渇率】

4%ルール 60年

出典:『Early Retire Now

 

過去のデータ上、『3%の取り崩しであれば、60年後の資産の枯渇率は0%』です。

 

高卒サラリーマン

『長生きリスク』が考えられる僕らにとって、個人的にもおすすめな選択だと思っています。

 

【対策方法②】暴落時は働いて稼ぐ

 

対策方法2つ目は、『暴落時は働いて稼ぐ』ということです。

 

なぜなら、暴落時に取り崩さない、もしくは取り崩し金額を減らすだけでも、資産の寿命は長くなるから。

 

例えば、暴落期間中のみ

をして稼ぐという方法があります。

 

高卒サラリーマン

こういった生き方を別名

と呼んだりします。

 

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【対策方法③】資産以外からの収入源を複数持つ

 

対策方法3つ目は、『資産以外からの収入源を複数もつ』ということです。

 

なぜなら、取り崩し額を減らしても生活していけるし、収入が途絶えるリスク軽減に繋がるから。

 

実際に、セミリタイア生活を送っている『SOUTAI 40』のブログ運営者も、現在は資産以外からの収入で生活費の大半をカバーしているようです。

 

✔︎『SOUTAI 40』のブログ内での言葉

わたしのセミリタイア生活の収入源の主力は、当ブログの収益だった。

が、最近は「ブログの収益」より「Kindle本の印税収入」の方が大きくなる月が増えている。

理由はシンプルだ。

ブログの収益が減っているから。

ただし、ブログの稼ぎが減った分を補うようにKindle本の収益が増えている。

収入源を複数作っておいてよかった。

出典:セミリタイア生活の収入源の主力はブログからKindleへ

 

高卒サラリーマン

FIREを目指す人が資産以外からの収入源を複数持つ重要性については、『【失敗談】FIREで失敗する問題点【6選】とは?対策方法を5つ解説』でも解説しています。

 

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【まとめ】4%ルールはあくまで過去のデータに過ぎない

 

【まとめ】4%ルールはあくまで過去のデータに過ぎない

 

本記事の内容をまとめると次の通りです。

 

✔︎【まとめ】

4%ルールに適しているポートフォリオは『S&P500を中心とした高格付け社債(LQD)を合わせたもの』がオススメ。

 

ですが、投資の世界は未来が不確実。

 

今後も『S&P500』が過去のように高パフォーマンスを維持し続けるかは誰にも分かりません。

 

高卒サラリーマン

ただ、どれにしようか迷っているのなら、『S&P500』に投資しておいて間違いないと思います。

 

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